番組開始5分遅れ、申し訳ありません、こんな状況でした
WRFU-LPから「6月17日(水)から放送停止、原因不明だが、送信機の故障か?」という知らせを受けました。今日のHarukana Showの生放送は無理らしい。と、思いきや、「WRFU復旧」のメールをTomさんがChampaignで受信したのが5時45分、そこから車を飛ばしUrbanaのWRFUスタジオに6時到着、セットアップ、5分後にはKyotoのMugikoとSt. LouisのRyutaさんをインターネットでつないでくれました。
Podcastはいつもと同じ調子
Tomさんが映画の一シーンのようにU-Cを駆け巡っているあいだ、番組開始時刻は過ぎたがどうしたらいいのかと、パソコンの画面の前でただ待つばかりのMugikoとRyutaさん。そこにスタジオのTomさんからの連絡、本当に放送できるのか、詳細がわからず「きつねにつままれた」状態のまま、Harukana Showのトークが始まります。が、意外にいつもと同じ調子。Podcastは、St.Louisに「台風」がやってきた、という話から、Kyotoの紫陽花の話しへ。
HS Podcast No.221-1, June19, 2015:メキシコ湾発生の台風が内陸へ、日本は紫陽花の季節、U-Cイベント情報
HS Podcast No.221-2, June19, 2015:米紙は地方ニュースが過疎状態?with Ryuta-san
U-Cイベント情報
夏のライブ・イベント増えてきました
◎Friday Night Live @Downtown Champaign:5/29-8/28の毎週金曜日6:00pm-8:00pm , Walnut & Chester, Neil & Churchの交差点など。路上ライブ。
◎Blues, Brews & BBQ Festival @Downtown Champaign;6/26 (金) 4:30pm-Midnight, 27 (土) Noon-Midnight
*先週お知らせしたカルチュラル・タイフーン@大阪での、トークイベント「En-Zine」(6月14日)は無事に終了しました。収録したトークを、来週から3回にわけてHarukana Showでお届けする予定です。
米紙の地方ニュースは過疎化?
朝日新聞に「止まらぬ米紙の退潮 医療・教育・地方ニュースが減少」特別編集委員:山中季広(2015年5月27日09時40分)という記事が掲載されていました。インターネットの普及にともない、米国では新聞の広告収入が激減、新聞社の運営が困難に陥り、記者や編集者の数は最盛期の3分の2まで落ち込み、「取材空白」(とくに医療、教育、裁判、農業などの領域)や地方ニュースの「過疎化」などが生じている、という内容です。
インターネット、スマートフォンが普及し、SNSも発達し、いつでもどこでも、さまざまなニュースを即座に入手できる、気がします。でも、それらは情報を伝えるあくまで媒体です。商業メディアにおいて、丹念に取材し記事を書く、放送する、という営みの存続が、経済的にどんどん難しくなると、売れる類のニュースがより多く報道され、また、消費者も自分が関心がある領域のニュースばかりをネットから選んで入手する傾向が、これまで以上に強くなるのかもしれません。
日本の25倍の広さの国土により小規模新聞社が散在するアメリカ
Ryutaさんとラジオで話をしていて、こうしたメディアをめぐる状況は、その背景となる環境や制度が同じではないので単純に日米を比較するわけにはいかないのだなあと思いました。たとえば、大治朋子(2013)によると、「アメリカの人口は日本の約3倍の3億人余りだが、国土は約25倍ある。新聞の発行部数は日本とほぼ同じ5000万部前後で、発行元の新聞の数は日本が110社なのに対して、アメリカは1400社余りもある。つまり、日本の25倍もの広い国土に、より小規模の新聞社が散在している」(『アメリカ・メディア・ウォーズ:ジャーナリズムの現在地』講談社現代新書、, p.105)。
こういう時代に、個人やNPOが発信するより小さな(ハイパー・ローカルと呼ばれる)メディアが、どんなふうに地域とつながりながら展開するのかなあ。そんなことを見てゆくには、オルタナティブ・メディアの活動が盛んなUrbana-Champaignは、なかなか面白いところだと思います。地域住民の意志と寄付をもとに成り立ち継続しているUC Independent Media Centerは、今年の10月で設立15周年、セカンドハンドの古い機械をなだめなだめ使い不具合を重ねながらも細々と放送を続けているWRFUも、今年11月に放送開始から10周年になります。Mugi
アメリカの「地方紙」(市や町ベース)と「公共放送」(報道より教育)
日本だと「地方紙」というと「県紙」(『京都新聞』、『埼玉新聞』etc.)が思い浮かびますが、アメリカの「地方紙」は、ひとつひとつの市や町をベースに発行されているものがいまでも主流です。(インターネット時代になる以前から、大規模商業化の流れの中で統廃合ははじまっていたので、ほんとうに小さな地方都市だけを拠点にした新聞社は非常に少なくなっています。) このような地方紙や地方テレビ局・ラジオ局が、市や町の議会・教育委員会などの取材、といった、(アメリカ式の)民主主義と地方自治の根幹をささえる役割も担ってきたので、「採算がとれず」に消滅してしまうと、そこに「空白」が生じてしまうことになります。
また、アメリカの「公共放送」は報道よりも教育、教育機会に注力してきた経緯もあり、「地方ニュースメディア」としての機能を持たない放送局もあります。(例えば、「全国放送」のNational Public Radioの地方中継局は、あくまでも、それぞれの地方に設立された独立した放送局がNPRの番組を編集・中継しているもので、日本のNHKの「支局」のように記者やアナウンサーを多数抱えて「担当地域」の取材を行っているとは限りません。) ボランティアと住民からの寄付に大きく頼っている、Independent Media Centerとあまり変わらない運営規模のpublic radio局も存在します。
商業メディア、公共メディア、オルタナティブ・メディアの「棲み分け」、役割変化
ある意味では商業メディアと公共メディア(とオルタナティブ・メディア)が、それぞれの役割を絞って「棲み分け」してきた結果でもあるのですが、その前提となっている「商業メディアの優位」が変わると、公共メディア、オルタナティブ・メディアが担うべき役割も変わるのかもしれないですね。(Champaign-Urbanaでは、このブログ記事でMugikoさんがレポートしているように、ケーブルテレビのパブリック・アクセス・チャンネルを利用した試みなど、このような方向の取り組みも盛んです。) – Ryuta
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